京都大学大学院医学研究科社会疫学分野の喜屋武享特定助教 (研究当時、神戸大学大学院人間発達環境学研究科)、琉球大学医学部保健学科疫学?健康教育学分野の高倉実教授は、COVID-19流行前と流行中とで、青少年に推奨される身体活動水準の達成状況に社会経済格差の拡大が、朝食摂取状況に格差の縮小が認められることを世界で初めて明らかにしました。

この研 究成果は、Journal of Physical Activity & Healthで公開されています (2023年4月24日現在、Ahead of Press)。

ポイント

• 本研究は、COVID-19流行前と流行中の青少年の様々な健康行動における社会経済的格差の時間推移を調べた世界で初めての研究です。
• COVID-19流行前と流行中の青少年において、推奨される身体活動水準の達成において社会経済格差が拡大し、朝食摂取量における格差は縮小していることを見いだしました。具体的には、2019年には所得によって身体活動の実施状況に差が認められなかったにも関わらず、2021年には等価所得が低い家庭の青少年ほど身体活動を実施していない (出来ていない) ことが明らかになり、朝食摂取状況では逆の様相が認められました。
• このことが健康状態に対して中長期的にどのような影響を与えるのか、引き続き観察していく必要があります。

研究の背景

研究チームは、これまでに、COVID-19禍の日本人成人における身体活動の社会経済格差を明らかにしてきました (Kyan & Takakura, Public Health, 2022)。本研究では、思春期の健康行動における社会経済的格差の問題に着目しました。日本における健康格差は、これまで欧米諸国と比較して緩やかでしたが、近年は状況が悪化し、2013年以降、政府による対策が進められています。欧米諸国では、家庭や近隣の経済状況による健康行動の格差が観察されていますが、日本で健康格差が注目され始めたの